株式会社ムービルト

現場や社内で出たごみは、“社内で再利用可能な物”は再利用、ゴミに関しては“燃えるゴミ”“紙ゴミ”“木くず”“プラスチック”等細かく分別しリサイクル業者等に回収してもらっています。ペットボトルを捨てる際は、キャップ・ラベルを外して捨てる取組も実施中

株式会社ムービルト

CO2削減としての取組として、社内の電気を全てLEDへ変更。電気の間引き。使用していない部屋の消灯。環境に配慮したエアコンの温度設定(暖房設定温度20度)

今後は、お仕事で使用しているトラック・リフト等のエコドライブにも取り組んでいく予定をしています。

株式会社ムービルト

デジタルを活用し紙の消費を減らす働き方に取り組んでおり、FAXの送受信をペーパーレス、社印等の印章をデジタルで作成し見積書など印刷ではなくメールで送る仕組み作りをすすめています。

社内印刷裏紙使用(両面使用して廃棄)

アシタル株式会社

アシタルでは、3つの取組みによるペーパレス化を実現します。

・デジタル活用

スマートフォン・タブレット活用による業務伝票の廃止に取組みます。

基幹システムの構築による紙媒体から電子化へ

・コスト削減（業務効率UP）

業務の紙運用を行う場合の、紙代、印刷代、そして紙を回す際にかかる人件費や時間、その書類を保存するための保管費、処分する際の破棄費を削減します。

・社員の意識改革（環境保全への参加）

紙を利用すればその分森林を伐採しているということになり、過剰な伐採は森林破壊につながります。森は生態系を維持し、大気中の二酸化炭素を吸収してくれるとても大切な資源です。ペーパーレス化を進めることは結果として伐採される木材の量を減らし、社員全員で環境保護に繋げます。

 

▼全社の紙の排出量を2025年までに2020年度実績値の半分にする。

マツオカ建機株式会社

レンタル消耗品などの小物機械の修理において、破損箇所の違う同商品の、使える部品を持ち寄り 組み合わせて、1台に修理し使えるようにすることで、廃棄物となるレンタル機の削減に繋げています。

マツオカ建機株式会社

「次亜塩素酸で空気を洗い、お部屋の空気を清潔にする “ziaino(ジアイーノ)”」を新商品として導入しました。

加湿・消臭・除菌効果があり、有人空間での使用に適した次亜塩素酸濃度の為、安心して使用していただけます。

専用タブレットと水から本体内で次亜塩素酸を生成する為、都度、専用添加液の納品が必要なく、便の数が減り、CO2排出の削減へとつながります。

マツオカ建機株式会社

「空気から水を生成する機械 ”Elixir(エリクサー)”」を、新商品として導入することになりました。

空気から水を生成する為、水ボトルを必要とせず、飲み水・農業用・産業用・生活用水など、あらゆる場面でご使用可能です。

熱中症対策として、元請様から作業従事者まで新しい付加価値の提供が可能となる商品となります。

2022年4月以降にレンタル開始予定となります。

マツオカ建機株式会社

エンジン式建設機械の不測の事態により起こりうる、燃料やオイル漏れが自然環境に与える影響は大きいです。

また、不測の事態によりお客様にご利用頂いている機械や商品が使用できなることは、お客様に大変なご迷惑をお掛けしてしまうことにもなります。

そのようなことが起きないように、レンタル機械や商品の点検やメンテナンス、必要な場合は修理を行い、少しでも安全で安心なレンタル商品が提供できるように日々努めています。

機械整備の仕事は、建設機械などの商品を使って「安全で安心な レンタルリース という製品」をつくる責任を担い、レンタルリース業を通して建設や製造など多くの産業の基盤づくりに貢献しております。

日々の点検・メンテナンス・修理を実施することで、不測の事態へのリスク低減を図り、海や陸の豊かさを守ることに繋ります。

そして、お客様にも地球環境にもストレスを与えてしまうことがないよう、ストレスフリーな存在であり続けたいという願いがあります。

マツオカ建機株式会社

「循環型植林木合板」… 成⾧が早く、6～8年程度で伐採が可能な樹木の事で、森林での植林木伐採サイクルが相当早く行える様になってきております｡

このような、循環型植林木合板の需要が多くなれば、植林木を生産する現地の方たちの仕事や収入が増加し、皆が幸せ(happy×win-win)な好循環を創る事に繋がります。

今後、この建築資材を試験的に使用し、現材料と比較・確認をし(表面強度や使い易さ)、費用対効果を考え導入検討をしていきます。

＜植林木伐採 サイクル期間＞
●一般的な合板用の植林木：育苗から伐採まで30～40年 (従来合板用植林)
●循環型の植林木：育苗から伐採まで6～8年 (循環型合板用植林)

株式会社プライド物流

●社有車をハイブリット車に社有車規定を新しく制定し、ハイブリッド車を社有車として投入

●スピード超過データを毎月出し、ドライバーへの注意喚起・アイドリングストップを推進

●営業車は3ヶ月点検の実施、社有車は6ヶ月点検の実施

●デジタルタコグラフにて運行・休憩時間の適切な管理

●バックアイカメラ・自動車ブレーキ・ドライブレコーダー等による事故防止及び安全運転のチェック

●給油時にℓ数・走行距離を記入し、年間目標値を定め、エコドライブ走行の実施

上記の取り組みから、CO²削減の想起をしています。

また、集計結果を毎月の班会議にて個別で渡すことで、ドライバー同士でも良い影響を与えて自立性が養われています。

(グリーン経営・優良安全性Gマーク認証 継続中)